" alt="">

APAC Market Spotlights:日本のモバイルショッピング

 日本の約8割の人たちがその手の中にスマートフォンを持っているともいわれている昨今。たくさんのECサイトが乱立して多くの人々がネットショッピングを楽しむようになり、ネットショッピングの主戦場はパソコンから隙間時間で手軽に買い物ができるスマートフォンへと移行してきています。

日本のモバイルショッパーたちは、スマートフォンでどのように買い物をしているのでしょうか。その動向とこれからのモバイルECについて見ていきましょう。

 

1.オンラインショッピングでのスマートフォン利用の増加

2020年にAppAnnieが発表した『モバイル市場年鑑2020』によると、日本におけるショッピングアプリの利用時間は、2019年に前年比で50%近く増えています。インターネットショッピングをする際、情報収集から検討、購入までのプロセスを一貫してモバイルで完結するユーザーが増加の傾向にあるそうです。また、2019年のニールセンデジタルの調査では、商品購入デバイスとしてスマートフォンを選ぶ人は47%、パソコンは42%で、2年前の調査と比べてスマートフォンで購入する人の割合が増え、パソコンを上回りました。

メッセージアプリを使ってショッピングをするユーザーも増えてきました。メッセージアプリ「LINE」の提供するECアプリ「LINEショッピング」は2020年2月に会員数3,500万人を突破しており、LINEを通じて食品やコスメ、日用品、ファッションアイテムなどを購入するユーザーから好評を博しています。生活協同組合が運営する「コープデリ」のLINE公式アカウントでは、事前に会員情報と連携させておくことで、LINE画面上からワンタップで生鮮食料品を購入できるようになっています。

 

2.ソーシャルコマースを利用するZ世代

オンラインショッピングにスマートフォンを利用する割合はどうでしょうか。でPayPalが2019年に実施した調査データによると、全ユーザーの73%がスマートフォンでオンラインショッピングを行っており、1か月あたり平均8,384円を消費しています。また、 20%のユーザーは海外のオンラインストアで家電や衣料品を購入しています。

また、 モバイルショッピングをよく利用するのは、若年層や主婦層が多いようです。中でもZ世代(18~24歳)の34%はソーシャルメディア経由でのショッピングも楽しんでいます。Z世代やミレニアム世代(25~36歳)などの若年層は、テレビよりもモバイルの接触時間の方が長いため、モバイルショッピングにも積極的であることが見て取れます。HoneysやLIZ LISAなどのブランドは日本の10代の女の子に人気があり、Instagramのショッピング機能を積極的に活用して商品を販売しています。

Nativex

日本でキャンペーンを検討されている方は、Nativexチームに今すぐご連絡ください。とても収益性の高い日本市場で成功を収める方法をご紹介いたします。

お問い合わせ

 

3.小売アプリのトップはAmazon

東南アジアと韓国では、ShoppiやCoupangなどのローカルショッピングアプリが強力ですが、日本では、世界的な大手EC「Amazon」がナンバー1の使用率を示しています。

「Amazon」は、書籍、衣料品、靴、食品など、さまざまなアイテムを販売する大企業です。 現在、Amazonのウェブサイトは日本、中国、ブラジル、カナダ、英国を含む13カ国で運営されています。 日本のモバイルユーザーは、Amazonの利便性として、幅広い製品、ワンクリック決済システムによる便利な注文、何らかの理由で交換または払い戻しが可能なサービスを挙げました。 そして、2019年に最も使用された小売アプリは、Amazon、メルカリ、楽天市場、ラクマ、dポイントの順でした。

中古の取引サービスアプリ「メルカリ」を除くと、日本で成長を続ける総合eコマースの主役は「アマゾン」と「楽天」です。 ユーザーの傾向の変化を見ると、年間約500万人という非常に大きな規模で増加していることがわかります。

 

4.盛り上がりを見せるC to Cショッピング

そんな中、近年は「メルカリ」「ラクマ」のようなユーザー自身の所持品を売買、交換するフリマアプリに加えて、手作りのアクセサリー・雑貨、ファッションアイテムを販売する個人向けネットショップが増え、「C to C EC」のムーブメントが起こっています。矢野経済研究所の試算によれば、2019年における日本の「C to C EC」市場規模は約1兆1,800億円となっています。

フリマアプリは、使用済み商品を簡単に表示し、トレーダーの身元を安全に確認できるため、ユーザーに便利なサービスを提供します。 「メルカリ」は、日本で唯一のユニコーン企業(企業価値は10億ドル以上)で、月間平均1,299万人のユーザーを抱える日本最大の中古取引プラットフォームです。 「メルカリ」は、2020年までに韓国市場への参入を計画していると2019年の会議で発表しています。韓国では「Danggeun Market」が支配的ですが、メリカリがどこまでシェアを伸ばせるかは未知数です。

 

5.日本でも成功なるかライブコマースのうねり

中国や台湾では、インフルエンサーがユーザーを店頭へ誘導することや、リアルタイムなライブ配信で商品を販売する「ライブコマース」が大きな盛り上がりを見せています。2019年以降、この「ライブコマース」の波は、日本にも少しずつやってきているようです。

アイドルやアーティストなどの動画ストリーミングチャネルを提供する「SHOWROOM」は、ライブコマースを行うプラットフォーム「SHOPROOM(ショップルーム)」を新しく開設。タレントやモデルなど有名人を中心にライブコマースを行い、ドラマで着用した服などを紹介しています。ライブ配信アプリ「17Live(イチナナライブ)」もライブコマース機能を実装、インフルエンサーによるライブコマースを充実させていく予定です。 

また、ファッショニスタに人気のセレクトショップ「BEAMS(ビームス)」は、2020年3月にオフィシャルサイト内の特設ページで、初めてライブコマースを実施しました。夜9時という多くの顧客にとってリラックスタイムに実施したことが奏功し、1時間で6,000人が視聴しました。比較的高単価なスーツやシャツ、ネクタイなど紳士もの24アイテムが多数売れています。

 

6.最後に

日本のモバイルショッパーたちは、商品を購入するだけでなく、自ら販売者となって、不用品や手作り品などをモバイル経由で販売し、売り上げを上げるという楽しみ方をしています。とはいえ、前述したように日本ではAmazonのアプリが約8割と圧倒的に利用されています。今後、Amazonの脅威となるほどの、C to Cショッピングアプリだったり、ライブコマースなどの販売方法だったりが出現することはあるのでしょうか?それともAmazon自身がC to Cショッピング機能を充実させたり、ライブコマース事業をはじめたりして他社を引き離さそうとするのでしょうか?引き続き、モバイルショッピングの動向から目が離せません。

Nativexのチームは、幅広いモバイルマーケティングソリューションを利用できるため、グローバルブランドや広告主が日本や世界中の主要市場のオーディエンスにリーチできるように支援できます。モバイル市場で成功を収めたいとお考えの方は、今すぐNativexへお問い合わせください。